冒頭からお話しするとネッテラー（NETELLER）は2016年9月にオンラインカジノでの利用ができない状況になっています。
また、電子決済としてのサービス自体も日本から撤退しており、日本での利用ができない状況です。
では、なぜここで紹介を行うのかというと、この企業は一度撤退したものの再び日本に上陸したという過去を持っているということが挙げられます。
つまり、将来的に再び利用できる決済手段になる可能性を秘めているといっても過言ではありません。
今回は、そんなネッテラーについて、その概要や対応カジノの現状、利用できていたころはどのように行われていたのかといった話題を中心に解説していきます。
これを読めばきっとネッテラーについて多くのことが分かるでしょう。
ネッテラーとは？
ネッテラーは世界200か国以上の国と地域、そして18種類もの通貨が利用できる電子決済として利用されているサービスです。
特にゲームなどの有料サービスにおける決済に強みを持っており、欧州ではネット上でのスポーツベッティング（スポーツの試合で勝つ方を予想するギャンブル）の決済手段として知られています。
信頼性も高く、ネッテラーの運営元の親会社は伝統ある証券取引所、ロンドン株式市場（AIM）に上場しています。
このことから透明性のある経営がされているのも魅力です。
更にこのネッテラー自身もイギリス政府の監督を受け、公認されているためセキュリティやプライバシーの保護体制にも信頼の高いサービスを提供しているともいえます。
ちなみにネッテラー自身は同国のマン島に本拠地を構えている企業です。
このエリアはオンラインカジノなどのネットサービスの運営会社が多く、それらとも距離的に連携がとりやすいといったメリットがあり、こういった点も特徴といえるでしょう。
こういった背景から、一時期は非常に多くのオンラインカジノでネッテラーの対応が行われており、対応する数という面ではとても便利な電子決済サービスというのがネッテラーでした。
ネッテラーの対応オンラインカジノは現在なし
ネッテラーはインターネット上、5分程度の手続きで口座開設ができ、電子決済サービスにありがちな口座維持費が無料という特徴がありました。
更に日本人のサポートも積極的に行っていたうえ、多くのオンラインカジノに対応するなどオンラインカジノの決済手段として有力なサービスでした。
しかし、現在はオンラインカジノへの業務を撤退し、オンラインカジノ側も契約を解除するなどしているためネッテラー対応のオンラインカジノはありません。
ベラジョンカジノが最後まで対応していましたが2016年に解消しています。
また、2019年には日本での電子決済サービス自体を終了している状況です。
こういった背景には経営的なものもありますが、日本語対応が不十分（開設手続きは英語）、入金スピードが遅い（オンラインカジノに反映されるのに2～5日以上）、出金は更に遅い（日本国内の口座に反映されるのに3日～14日以上）、口座凍結を頻繁に行っていたというデメリットがありました。
こういった点で日本人ユーザーが離れてしまったという可能性も否定できません。
また、アメリカやカナダなどの北米ではネッテラーの利用を制限措置が取られており、日本国内でも金融庁などが同調する恐れもあったことも日本から停止し、撤退を行った理由として挙げられます。
どのように入出金を行っていたのか？
かつてネッテラーはベラジョンカジノやカジ旅、チェリーカジノなどで取り扱いが行われていました。
その時の操作方法について紹介します。
入金は簡単で、オンラインカジノの入金ボタンを押してネッテラーを選択します。
そして金額を入力しアカウントのIDとセキュアID（セキュリティのために付与されているID）を入力して入金できる仕組みでした。
出金も簡単で出金ボタンなどをクリックして出金額を入力するとネッテラーの口座に入金されるというものでした。
ただ、手数料がやや高く、少額出金（50ドル未満）のものに対しても5ドルの手数料がかかることもありました。
問題は、ネッテラーの口座から自分の持っている日本国内への銀行口座への出金方法です。
これは、銀行口座を指定して金額を設定すれば基本的に簡単にできます。
しかし、多くの電子決済サービスと異なり、地方銀行のいくつかやネット銀行に対応していないなどやや利便性に欠ける部分がありました。
こういった細かな点もやや使いづらい点があり、評判があまり良くなかった可能性があります。
オンラインカジノ間のやり取りはスムーズでも、そこから先が若干やさしいものではなかったといえるでしょう。
ちなみに支店名などの入力についてもローマ字で入力する必要があり、銀行の公式サイトに記載してある綴りでないとブロックされてしまうというシビアなものでした。
入金はとても簡単だったのですが、このように出金時に手間取ることも多く、現行利用できる電子決済との比較では問題の多い点もあったといえます。